新規問い合わせ・生徒数増の"ための"「LTV経営」

  • 学習塾・スクール
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執筆者船井総研教育・保育業界コンサルグループ
コラムテーマ経営戦略
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いつもお読みいただきありがとうございます。
船井総研の伊藤です。


「少子化だから生徒が減る、だからLTVが重要」は間違いです



スクール、学習塾業界におかれましては、LTV(平均顧客単価×平均在籍期間)が今後、より重要な指標となることを以前よりお伝えしてまいりました。
多分に漏れず「少子化・人口減」の課題が背景にあることは事実ですが、
決して「これからは、新規入会・生徒数が”減る”ので、せめて単価を上げましょう」といった消極的選択ではありません。

むしろ逆で、LTVが高いということは、顧客満足度が高いということ。
その教室、その企業が地域から愛されているということ。
そのような企業には、生徒も集まりますし、さらに優秀な人材も集まりやすくなります。
つまり、LTVを追求していくことは、結果的に生徒数増にもつながるということです。

生徒数アップを実現するためのLTV経営



では、LTV最大化に向けて、具体的にどのように動くべきなのでしょうか。

スクール・学習塾におけるLTVは、
①顧客単価
②在籍期間
で構成されます。
①および②を、共に伸ばしていくことが、LTV向上に繋がります。

本日は、①顧客単価 について触れさせていただきます。

お客様に買っていただくのは、「レッスン料」に限らず、例えば

・施設費、教材費
・季節講習
・イベント(無料~数十万円/1回 等幅広い)
・物販(数千円のものから何百万円のものまで)
・高単価コース(へ移行させる)
等、多くのキャッシュポイントがあります。
そのバリエーションを増やしていくことと、
それらを購入していただける顧客の定義付け、さらに買っていただけるように日々のコミュニケーションや営業を工夫していくなどの動きが重要となります。
成熟期の今、
「安くて普通」は売れづらい時代です。
「高くても本当に良い・子どものためになる」ものこそが売れていきます。
商品力を高めることへのこだわりは、捨てず大切にし続けていただけたらと思います。

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会場: 船井総合研究所 東京本社(八重洲)
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執筆者 : 船井総研教育・保育業界コンサルグループ

船井総研の教育・保育業界コンサルグループは、私たちは、園・学校・スクールという枠組みを超え、すべての教育機関が「地域の持続的な成長を支える心臓部」へと進化することを支援します。コンサルティング事業で培ってきた成功モデルを武器に、ほぼすべての業種・テーマをカバーしております。経営に関するお悩みを幅広く解決いたしますので、是非お気軽にご相談ください。